中小企業の経営診断においては、金融機関等は必ず経営指標分析を実施し、御社を評価しています。企業の支払能力を表す流動比率や売上高に対する利益の割合を表す粗利益率などは、一度は耳にされたことがあると思います。
　私は、それに加えて生産の効率(能率)を表す生産性分析を実施し、ご支援企業に提示するようにしています。売上高に対してどれほどの付加価値を実現できているかを示す付加価値率、従業員がいかに効率的に付加価値を生み出せているかを表す労働生産性、企業が産出する付加価値に対して人件費として支払われた割合を示す労働分配率、従業員1人当たりの設備投資額を示す労働装備率などになります。特に、製造業にとっては必須な経営指標であり同業種企業との相対比較により、自社の「生産性の程度や付加価値を生み出す能力」が数値として具体的に見える化されます。
　日本の1人当たりの労働生産性は、OECD加盟37ヵ国中26位(2019年)と言われて久しいものがあります。昨今の経営環境下に在っては、自社の生産性や付加価値について改めて検証し、今後の経営改善にいかに繋げていけるかが重要であると考えます。